addressable media 独自の復帰アドレスを持ち、これらのアドレスを使って個別に特定できるデバイス（チャネル）のこと。たとえば携帯電話、Webブラウザ（IPアドレスが固定であれば時間がたっても識別子は変わらない）、iPodは、どれも独自の番号を持つ。アドレサブルメディアは、パーソナライズされたメッセージを受け取ったり、追跡可能な一意の情報（デジタルDNA）を生成できる。
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ワータイム＆フェンウィック『DigiMarketing』
カテゴリ： テクノロジー（IT構築・システムインフラ）
2010年1月5日
アドレサブルメディア
2009年5月20日
●aaS
クラウド・コンピューティング・サービス
HaaS：Hardware as a Service（CPU:EC2,GoGrid、ストレージ:S3,Storage,Delivery Network）
PaaS：Platform as a Service（App Engine,Force.com)
SaaS：Software as a Service(Salesforce,NetSuite)
DaaS：Database as a Service
IaaS：Integration as a Service
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EaaS：Everything as a Service
2009年2月18日
センサーネットワーク
●センサーネットワーク予想
センサーや通信装置、端末などを統合したサービスは、2015年ごろから普及し始め国内で4兆2,000億円の市場規模になる。生態認証など高度なセキュリティ、課金システムは2020年ごろに確立し、国際相互運用が可能（総務省予想2008年6月）。
●慶応大学内におけるセンサーネットワーク・テスト例
・学生は、小型無線装置と年齢、性別、食事の好みなどの個人情報が欠かれた電子タグを持つ。
・無線で学生の位置をとらえ、電子タグの情報をディスプレーが読み取り、利用者に合わせて広告やバスの運行情報などを表示する。
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2009年2月18日 日経産業
2009年2月2日
TV局動画配信
●フジテレビOn Demand
・315円/1話
・週末にアクセスが集中。
・利用登録者のボリュームゾーンは、20代。男女比半々。
・2008年4月に動画配信の議論が社内で。
―動画配信は、放送に順ずる行為。できるだけ手元で管理すべき。
―正規のコンテンツを安く提供するのが、違法動画対策になる。
・制作会社
―スキルアップジャパン ※スカパーの実績
―KLab ※モバイルの実績
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2009年2月2日 日経MJ記事
2009年1月21日
ネット通販動画
●楽天
・動画を見た人は、見ない人に比べて最大3倍購入率が高かった（2008年夏のデータ）。
・2008年9月に動画専門グループを発足。
・2009年には1万件の新規コンテンツを目指す。
●ジュピターショップチャンネル
・ネット通販独自の動画を作成し配信したところ、購買率に数ポイントの差が認められた（2008年夏）。
●ニコニコ動画
・アフィリエイト収入2千万
・娯楽系の動画から、収入につながる動きもでている。
●アクトビラ
・パソコンや携帯では敷居が高い人向け。
・11社参入。
●動向
・今後はプロ制作の動画が急増し、テレビ通販と競合する可能性が高まる。
・ネット用に短いものをつくるには、ノウハウが必要。
・アクトビラは、端末の普及（現在数百万台の出荷）や操作性などが重要になる。
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2009年1月21日 日経MJ記事
2009年1月13日
hulu(フールー）
●概要
・米NBCとFOXが共同事業として立ち上げる（ライバル関係のTV局の合弁事業）。
・テレビ局主導でありながら、ケーブル局や映画会社などの賛同を得て、コンテンツが増加。
・収入源は番組中のCM。
・Yahoo!やMSNからの利用もでき、ブログやSNSで画像を引用できる機能。
・ABCやCBSなどの他の配信サイトの番組も検索できる（プレミアム・コンテンツのポータルとしての機能）。
●背景
・配信がテレビ視聴を減らすものではないことが調査によって明確になった。
―（テレビ無料配信サービス利用者の8割が「ネットで番組をみても、テレビの視聴習慣は変わらない」とこたえた（2008年7月の米コンファレンス・ボード）
・広告主が安心できる。
―高画質、高品質。
―テレビCMの素材がそのまま使える。
―番組あたりのCMが少なく、閲覧者の注目率が高い。
―閲覧ログが取得できる。
●市場へのインパクト
・日本では視聴できないが、YouTubeキラーと呼ばれている。
・2010年の広告収入は、YouTubeを抜く。
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2009年1月13日 日経産業新聞 荻原雅之氏の記事
2009年1月11日
2009年国内IT市場予測
1.国内IT市場は成長から一転、マイナスへ。
2.仮想化の拡大がシステム構築会社の選別を促進。
3.パソコンの価格下落で、主要メーカーが事実上撤退。
4.バーチャルクライアント化が進展し、集中処理へ回帰。
5.モバイルパソコンの利用拡大で、クラウド化が加速。
6.部門単位のサース利用拡大がIT統制見直しの契機に。
7.セキュリティがインフラ整備の重要な要素に。
8.データセンターのグリーン化が本格化。
9.国内システム会社による海外進出が加速。
10.システム会社の法令順守への対応力が試される。
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2009年1月9日 日経産業新聞 IDCジャパンによる市場予測
